VR市場は今後どうなる!?VR元年から見えるVRの夜明け

VR元年と言われてから2年の月日が過ぎた。ここで改めて、この2年をふりかえってみよう。

VR元年とは

2016年はVR元年と言われ、ハイエンドなVR体験が可能なHTC Vive Oculus Rift PlayStation VRなどの機器が続々と登場した。また、数々の企業がVR事業に手をあげ、特にエンタメ(ゲーム)系での盛り上がりを見せた年でもあった。2016年のVRを盛り上げたポイントは2つあると言えるだろう

1.最先端VR体験施設『VR ZONE Project i Can』

VR市場は今後どうなる!?VR元年から見えるVRの夜明け2

<引用元> Project i Can
 
1つは、バンダイナムコエンターテインメントが、2016年4月15日から10月10日まで期間限定で東京・お台場ダイバーシティにOPENした『VR ZONE Project i Can』の登場である。
VR市場は今後どうなる!?VR元年から見えるVRの夜明け3
<引用元> Project i Can
 
『VR ZONE Project i Can』とは、ガンダムやボトムズなど人気IPと連動したものから、VRとの相性が高いホラー系や高所恐怖症体験など体験価値が非常に高いコンテンツを提供するVR体験施設。OPENから常に1ヶ月先まで予約が埋まるような盛況ぶりで、最後に提供された「ガンダムVR ダイバ逆襲」は、ダイバーシティに存在する実物大ガンダムとの連携を行う事により、リアルとバーチャルの連動を作り上げた作品となった。

VRを新宿で体験しよう

『VR ZONE Project i Can』は、現在は『VR ZONE SHINJUKU』として新宿歌舞伎町でガンダム、エヴァンゲリオン、マリオカートなどのVR体験もできる国内最大級のVR体験施設として稼働している。興味のある方は、是非この機会にVR体験をしてみてはいかがだろうか。
 

YouTube『VR ZONE SHINJUKU』プロモーション動画

©BANDAI NAMCO Entertainment Inc.

2.PlayStation VRの登場

VR市場は今後どうなる!?VR元年から見えるVRの夜明け4

<引用元> PSVR

もう1つのポイントとなったのは、2016年10月13日に発売されたPlayStation VR(以下、PSVR)の登場だ。HTC ViveやOculus Riftの発売から遅れての発売ではあったが、家庭用据え置きゲーム機PlayStation4(以下、PS4)に対応した「VRヘッドマウントディスプレイ」として広く一般の方に受け入れられのがこの製品だ。
 
発売の1ヶ月前に実施された国内最大のゲームイベント「東京ゲームショウ2016」では、発売前のPSVRを体験したいと思う人が集まり、PlayStationブースは数十分で整理券がなくなるほどの大盛況。更にPSVR以外のブースでもVR系ブースが目立っていたことからも、まさにVR元年を象徴するイベントになったと言えるのではないだろうか。
 
PSVRは、2016年10月13日の発売と同時に品切れ状況が続き、2017年の新型PSVR発売時期まで需要と供給が追いつかない状況であった。ソニー・インタラクティブエンタテインメント(以下、SIE)の発表によると、現在までに世界中で200万台が出荷されたという。
 
 

この2つの流れが、大きくVR元年の盛り上がりに貢献したのは間違いないだろう。

2016年、2017年からの振り返り

VR元年(2016年)には大小様々な企業が参入を表明したVR事業。では、2018年を前にした現在、いったいどれだけの企業が残っているのだろうか。

お台場『VR ZONE Project i Can』約半年で終了

冷静に考察するみえてくるが、たとえば『VR ZONE Project i Can』が約半年でお台場を終了したという事実がある。体験した方はわかると思われるが、『VR ZONE Project i Can』は相当投資を行って作られた筐体やコンテンツだったと予想されにもかかわらずだ。

VRアトラクションの体験には、まだまだ人のサポートが必要だ。ヘッドセットの装着や誘導など、1人の体験に1人アシスタントがつく程。そして1人あたりの体験時間は、セットアップも含めると10分から15分かかってしまう。『VR ZONE Project i Can』は1体験が80分で設定されており、多くて1日7回転。1人あたり単価が3,000円で1回転30人体験できた場合、『3,000円×30人×7回転=1日63万円の売上となることが予想される。

しかし、お台場という場所、投入されている筐体とコンテンツの開発費、そして運営人件費を考えると、半年で儲かってリクープして閉店したわけではないとうことが見えてくるだろう。バンダイナムコエンターテインメントは、最初に投資を行い、未来のゲームセンターともいえるVRアトラクション施設の運営実験を行ったということなのだろう。

VR元年からみえるVRの未来

バンダイナムコエンターテインメントは、お台場で実施した、『VR ZONE Project i Can』の反響から十分手応えを感じたのだろう。課題が明確になったことで改善を施し、そして2017年『VR ZONE SHINJUKU』のOPENに至っている。そして、『VR ZONE Portal』として、VR ZONEの筐体をOEM的に展開して国内に20店舗を展開することが決定しているのだ。2017年までは投資と検証の時間、そして2018年以降がいよいよマネタイズのスタートになるということが言えるだろう。

PSVRも同様だ。2017年末の日本国内での出荷量は恐らく20万台程度で、世界的に見るとPS4所持者の3%程しかPSVRは所持していないという事実がある。しかしようやくPSVRの生産ラインがととのったため、今後はキラーコンテツが生まれ初めて2018年以降にマネタイズがスタートするということが言われている。

世間一般では、2016年の盛り上がりがあった事で2017年はVR市場が下降したという人もいるが、決してそうではない。もしかしたら、2020年に5G(第5世代移動通信システム)がきた時に、本当のVR元年がスタートするのかもしれない。

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