VR元年とは
最先端VR体験施設『VR ZONE Project i Can』
VRを新宿で体験しよう
YouTube『VR ZONE SHINJUKU』プロモーション動画
©BANDAI NAMCO Entertainment Inc.
PlayStation VRの登場
＜引用元＞ PSVR
この2つの流れが、大きくVR元年の盛り上がりに貢献したのは間違いないだろう。
2016年、2017年からの振り返り
VR元年(2016年)には大小様々な企業が参入を表明したVR事業。では、2018年を前にした現在、いったいどれだけの企業が残っているのだろうか。
お台場『VR ZONE Project i Can』約半年で終了
冷静に考察するみえてくるが、たとえば『VR ZONE Project i Can』が約半年でお台場を終了したという事実がある。体験した方はわかると思われるが、『VR ZONE Project i Can』は相当投資を行って作られた筐体やコンテンツだったと予想されにもかかわらずだ。
VRアトラクションの体験には、まだまだ人のサポートが必要だ。ヘッドセットの装着や誘導など、1人の体験に1人アシスタントがつく程。そして1人あたりの体験時間は、セットアップも含めると10分から15分かかってしまう。『VR ZONE Project i Can』は1体験が80分で設定されており、多くて1日7回転。1人あたり単価が3,000円で1回転30人体験できた場合、『3,000円×30人×7回転＝1日63万円の売上となることが予想される。
しかし、お台場という場所、投入されている筐体とコンテンツの開発費、そして運営人件費を考えると、半年で儲かってリクープして閉店したわけではないとうことが見えてくるだろう。バンダイナムコエンターテインメントは、最初に投資を行い、未来のゲームセンターともいえるVRアトラクション施設の運営実験を行ったということなのだろう。
VR元年からみえるVRの未来
バンダイナムコエンターテインメントは、お台場で実施した、『VR ZONE Project i Can』の反響から十分手応えを感じたのだろう。課題が明確になったことで改善を施し、そして2017年『VR ZONE SHINJUKU』のOPENに至っている。そして、『VR ZONE Portal』として、VR ZONEの筐体をOEM的に展開して国内に20店舗を展開することが決定しているのだ。2017年までは投資と検証の時間、そして2018年以降がいよいよマネタイズのスタートになるということが言えるだろう。
PSVRも同様だ。2017年末の日本国内での出荷量は恐らく20万台程度で、世界的に見るとPS4所持者の3％程しかPSVRは所持していないという事実がある。しかしようやくPSVRの生産ラインがととのったため、今後はキラーコンテツが生まれ初めて2018年以降にマネタイズがスタートするということが言われている。
世間一般では、2016年の盛り上がりがあった事で2017年はVR市場が下降したという人もいるが、決してそうではない。もしかしたら、2020年に5G（第5世代移動通信システム）がきた時に、本当のVR元年がスタートするのかもしれない。
関連記事
任天堂Switch PSVR 品切れ続出の人気ゲーム機の販売戦略を振り返る
任天堂switch&3DSソフトのおすすめはこれ！人気ゲーム5選
